リフォーム費用の節税対策を徹底解説！
リフォームをするとき、「費用をなるべく抑えたい」と思う方は多いでしょう。
実は、リフォーム費用で節税ができる制度がいくつかあります。知っておくと、数万円〜数十万円のお得があります。
この記事では、リフォーム費用の節税対策を徹底解説します。
リフォームで節税できる主な制度
リフォーム費用で節税できる制度は以下の3つです。
| 制度 | 内容 | 節税効果 |
|---|---|---|
| 住宅ローン控除 | リフォームローンの利息が所得控除対象 | 年間最大100万円控除 |
| 住宅減税 | リフォーム費用の一定割合が所得税から減税 | 最大10%減税（上限50万円） |
| エコリフォーム減税 | エコリフォーム工事費の10%が減税 | 最大15万円減税 |
住宅ローン控除
住宅ローン控除は、住宅購入やリフォームのために借りたローンの利息が所得控除の対象になる制度 です。
対象条件
リフォームの場合、以下の条件を満たす必要があります。
- リフォーム費用が100万円以上
- リフォーム後の物件価値が2,000万円以下（住宅）
- リフォーム後の物件価値が1,000万円以下（マンション）
- 自己居住用であること
- ローン残高があること
控除額の計算
控除額 ＝ ローン残高 × 0.7%（最大年間100万円）控除は借り入れ開始後13年間継続して受けられます。
計算例
リフォームローン残高が1,000万円の場合：
- 控除額 ＝ 1,000万 × 0.7% ＝ 70万円
- 所得税率20%の人の場合、節税額 ＝ 70万 × 20% ＝ 14万円
住宅減税
住宅減税は、リフォーム費用の一定割合が所得税から減税される制度 です。
対象条件
- リフォーム費用が100万円以上
- リフォーム後の物件価値が2,000万円以下（住宅）
- リフォーム後の物件価値が1,000万円以下（マンション）
- 自己居住用であること
- リフォームの種類が「耐震改修」「バリアフリー改修」「省エネルギー改修」など
減税額の計算
減税額 ＝ リフォーム費用 × 10%（最大50万円）計算例
リフォーム費用が300万円の場合：
- 減税額 ＝ 300万 × 10% ＝ 30万円
エコリフォーム減税
エコリフォーム減税は、エコリフォーム工事費の10%が所得税から減税される制度 です。
対象工事
エコリフォーム減税の対象になる工事は以下の通りです。
| 工事の種類 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 断熱工事 | 外壁断熱・屋根断熱・窓の交換など |
| 省エネ設備 | エコキッチン・省エネルギー給湯器など |
| 太陽光発電 | 太陽光発電設備の設置 |
| 燃料切替 | 石油からガスへの切替など |
減税額の計算
減税額 ＝ 工事費 × 10%（最大15万円）計算例
エコリフォーム工事費が200万円の場合：
- 減税額 ＝ 200万 × 10% ＝ 20万円（上限15万円まで）
まとめ：リフォーム費用300万円の場合の節税額
リフォーム費用300万円、ローン残高1,000万円の場合：
| 制度 | 節税額 |
|---|---|
| 住宅ローン控除 | 70万円（年間） |
| 住宅減税 | 30万円（一回限り） |
| エコリフォーム減税 | 15万円（一回限り） |
| 合計 | 115万円 |
所得税率20%の人の場合、実際の節税額は：
- 115万 × 20% ＝ 約23万円
リフォームのタイミングで節税を最大化する
リフォームのタイミングを考えることで、節税を最大化できます。
1. 年末までに工事を完了させる
住宅減税やエコリフォーム減税は、工事完了年度の確定申告で申告できます。年末までに完了させれば、その年の税金から減税できます。
2. 複数の制度を組み合わせる
住宅ローン控除と住宅減税、エコリフォーム減税を組み合わせることで、節税効果を最大化できます。
3. リフォームローンを利用する
リフォームローンを利用すると、住宅ローン控除の対象になります。現金で支払うよりも節税効果が大きくなります。
注意点
1. 確定申告が必要
住宅減税やエコリフォーム減税は、確定申告で自分で申告する必要があります。年末調整では申告できません。
2. 証明書が必要
リフォーム業者から「工事費用証明書」や「減税対象工事証明書」を取得する必要があります。忘れずに請求しましょう。
3. 制度の変更がある可能性
税制は毎年見直される可能性があります。リフォームを計画する際は、最新の税制を確認しましょう。
まとめ
- リフォーム費用で節税できる制度が3つある
- 住宅ローン控除：ローン利息が所得控除対象（年間最大100万円）
- 住宅減税：リフォーム費用の10%減税（最大50万円）
- エコリフォーム減税：工事費の10%減税（最大15万円）
- 複数の制度を組み合わせると節税効果が大きくなる
リフォームを計画する際は、これらの制度を活用して費用を抑えましょう。返済額の目安はローン返済計算器で確認できます。